技術研究会
全国の大学および研究所の技術部を中心に、毎年開催されています。
- 令和7年度技術研究会は核融合科学研究所で開催する予定です。
- 令和6年度技術研究会は筑波大学(総合)で2025年3月5~7日に開催される予定です。
- 令和5年度技術研究会は高エネルギー加速器研究機構で2024年3月7~8日に、熊本大学(機器・分析)で2023年9月7~8日に開催される予定です。
- 令和4年度技術研究会は分子科学研究所及び広島大学(実験・実習)はオンラインで、大阪大学(機器・分析)はオンラインとオンサイトのハイブリッドで行われました。
- 令和3年度技術研究会は核融合科学研究所で行われました。
- 令和2年度技術研究会は東北大学(総合)及び 奈良先端科学技術大学院大学 で機器・分析技術研究会がオンライン開催されました。
- 令和元年度技術研究会は千葉大学(共催:高エネルギー加速器研究機構)及び鹿児島大学で実験・実習技術研究会が開催される予定でしたが、新型コロナウイルス感染防止のため中止となりました。
- 平成30年度技術研究会は九州大学(総合)及び秋田大学で機器・分析技術研究会が行われました。
- 平成29年度技術研究会は核融合科学研究所で行われました。
- 平成28年度技術研究会は東京大学(総合)及び名古屋大学で機器・分析技術研究会が行われました。
- 平成27年度技術研究会は高エネルギー加速器研究機構及び山形大学(米沢)(機器・分析)、山口大学(実験実習)で行われました。
- 平成26年度技術研究会は北海道大学(総合)で行われました。
- 平成25年度技術研究会は核融合科学研究所で行われました。
- 平成24年度は大分大学(機器・分析)と愛媛大学(総合)で行われました。
- 平成23年度は信州大学(機器・分析)、神戸大学(実験実習)と分子科学研究所で行われました。
- 平成18年度から、自然科学研究機構「技術研究会」も開催されています。
年度別一覧
2025年(令和7年)度(予定)
核融合科学研究所
2024年(令和6年)度(予定)
筑波大学(総合) 2025年3月5~7日
2023年(令和5年)度(予定)
高エネルギー加速器研究機構 2024年3月7~8日
熊本大学(機器・分析)
2023年9月7~8日
2022年(令和4年)度
分子科学研究所(オンライン)
広島大学(実験・実習 オンライン)
大阪大学 理学研究科(機器・分析 オンラインとオンサイトのハイブリッド)
2021年(令和3年)度
核融合科学研究所(オンライン)
東京工業大学(実験・実習 オンライン)
山口大学(機器・分析 オンライン)
2020年(令和2年)度
東北大学(総合 オンライン)
奈良先端科学技術大学院大学(機器・分析 オンライン)
2019年(平成31年・令和元年)度
鹿児島大学(実験・実習 COVID-19対応で中止)
千葉大学(KEK共催 COVID-19対応で中止)
分子科学研究所(機器・分析)
2018年(平成30年)度
九州大学(総合)
秋田大学(機器・分析)
2017年(平成29年)度
長岡技術科学大学(機器・分析)
核融合科学研究所
信州大学(実験実習)
沖縄工業高等専門学校(九州地区総合)
2016年(平成28年)度
名古屋大学(機器・分析)
東京大学(総合)
2015年(平成27年)度
山形大学(米沢)(機器・分析)
山口大学(実験実習)
九州工業大学(九州地区総合)
高エネルギー加速器研究機構
2014年(平成26年)度
北海道大学(総合)
2013年(平成25年)度
鳥取大学(機器・分析)
核融合科学研究所
岩手大学(実験・実習)
2012年(平成24年)度
大分大学(機器・分析)
愛媛大学(総合)
2011年(平成23年)度
信州大学(機器・分析)
分子科学研究所
神戸大学(実験・実習)
2010年(平成22年)度
東京工業大学(機器・分析)
熊本大学(総合)
2009年(平成21年)度
琉球大学(機器・分析/実験・実習)
高エネルギ-加速器研究機構
2008年(平成20年)度
愛媛大学(機器・分析)
京都大学(総合)
2007年(平成19年)度
富山大学(機器・分析)
核融合科学研究所
徳島大学(実験・実習)
2006年(平成18年)度
広島大学(機器・分析)
名古屋大学
2005年(平成17年)度
岩手大学(機器・分析)
分子科学研究所
鳥取大学(実験・実習)
2004年(平成16年)度
佐賀大学(機器・分析)
大阪大学
2003年(平成15年)度
三重大学(機器・分析)
高エネルギ-加速器研究機構
2002年(平成14年)度
東京大学本郷キャンパス
2001年(平成13年)度
核融合科学研究所
資料
技術研究会の歴史
1993年に実行委員会の討論資料としてまとめたものです。
技術研究会の記録
技術研究会の発表件数、参加者の推移がわかります。
運営協議会の規約
平成7年の天文台、電通大の技術研究会で開催母体を明確にする必要があるという議論があり、
「技術研究会運営委員会(仮称)」の検討が決められました。
平成8年に核融合研から規約案が提案され、平成9年の高エネ研開催時に、「技術研究会運営協議会設置要項」として決定されました。